リフォームでガレージを作ることができるって本当?【みんなのリフォームマガジン】

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リフォームでガレージを作ることができるって本当?

  • 2015月08月13日更新
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ライフスタイルの変化で新たに車を所有したり所有する車の台数が増えたりしたときにガレージが新たに必要になる場面が出てくることがあります。ガレージといえば住宅を建てるときに検討し設置するものだと思いがちですが、後からリフォームでガレージを作ることができるのです。リフォームでどのようなガレージが作れるのか、リフォームを行うときのポイントなどをご紹介します。

リフォームでガレージを作る

どのようなガレージを作るかは既存の建物がどういったものなのか、住宅の敷地のスペースの空き具合などによって変わってきます。例えば、住宅の敷地内に空きスペースがある場合はそのスペースに独立型ガレージを設置することが出来ます。使わなくなった居室などを取り壊してビルトインガレージにリフォームすることも可能ですが、耐震面や強度面の問題が出てくるので信頼出来る専門家に相談してリフォームすることが必要です。

リフォームでガレージを作るときのポイント

ガレージというのは三方を壁に囲まれた屋根のついている駐車スペースのことですが、建築基準法では屋根がついているものは建築物扱いとなり建築確認申請を行う必要がでてきます。建築物を建築する際に建築確認申請を行い確認済証の交付を受けなければ建築できないので、敷地内に空きスペースがあるからと勝手に車庫やガレージを設置してはいけないので注意しましょう。また、建ぺい率や容積率の制限をクリアしなくてはガレージを作ることはできません。建ぺい率とは敷地面積に対する建築面積のことをいい、建築面積÷敷地面積×100(%)で求めることが出来ます。容積率とは敷地面積に対する延床面積の割合のことをいい、延床面積÷敷地面積×100(%)で求めることが出来ます。容積率においては緩和規定があり、ビルトインガレージを設置する場合は延床面積の1/5までなら床面積に算入しなくてよいことになっています。これらの法規制は地域によって数値などが変わってきますので専門家に確認するようにしましょう。
もう1つ注意したいのがガレージに接する道路の道幅です。運転技能や所有する車の車種、道路と建物の位置など様々な要因によって必要な道路の道幅が変わってきます。どの程度のスペースがあれば駐車することが出来るか事前に確認しておくことも必要です。

このように新築でなくてもリフォームでガレージを設置することが可能です。法規制や耐震性、強度面などの注意点に加えて換気や防音といった面でも注意が必要になってきますが、問題点さえクリアすれば敷地内にガレージを設置することができ利便性も高まります。ガレージのリフォームを検討している場合は専門家などに相談してリフォームが可能かどうか確認をしてみてください。

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